イギリス東インド会社　軍隊・官僚・総督

イギリスヒガシインドガイシャ　グンタイ　カンリョウ　ソウトク

著：浜渦　哲雄

21世紀の経済大国・IT大国として存在感が高まっているインドは、18世紀半ばから20世紀半ばまでの200年間、植民地としてイギリスに支配されてきた。
このイギリス支配の基礎を築いたのが、イギリス東インド会社である。しかし、その存在があまりに大きいために全体像はつかみにくく、特に日本では、その規模と活動範囲がずっと小さいオランダ東インド会社に比べても、イギリス東インド会社についての研究や著作は非常に少ない。しかし著者は、現在のインドの経済成長と今後の可能性を見るとき、東インド会社にさかのぼるイギリスのインド支配の歴史と遺産を見直すことが必要だという。
1600年にエリザベス1世がロンドンの商人に特許を与えたことに始まるイギリス東インド会社は、商社として発足しながら独自の軍隊を持ち、領土の支配者に変身していった。1858年に実質上消滅したときには、すでに商業的な機能さえもたない完全な植民地統治機関になっていたのである。
オランダやフランスとの貿易競争、会社経営と企業統治の実態、会社の軍隊と国王軍・インド政府軍の関係、さらに巨大な官僚制を支えた社員採用と社員教育や、歴代総督のプロフィールまでを通観する。
巻末に東京大学名誉教授で『東インド会社とアジアの海』の著者、羽田正氏が解説を執筆。〔原本：2009年　中央公論新社刊〕

目次
はじめに
第一章　商社の時代
一　イギリス軍インド会社とは何者か
二　オランダ、ポルトガルとの競争
三　アウトサイダーの挑戦
四　統一東インド会社の誕生
第二章　商社から領土の支配者へ
一　フランスの挑戦
二　ベンガルでの領土獲得
三　社員の不正蓄財
第三章　ベンガルの支配者から全インドの支配者
一　会社経営における商業原則の後退
二　会社と政府によるインドの共同統治
三　企業統治の変遷
第四章　インド貿易の自由化
一　会社を牛耳った「海運族」
二　私貿易人
第五章　会社の軍隊
一　会社軍と国王軍
二　会社軍
三　会社軍の部隊編制
四　二つの英軍の統合の試み
五　会社軍将校の勝利
六　インドの大反乱後も傭兵頼みのインド政府軍
第六章　インドの高級官僚―ジェントルマンリー・ルーラー
一　社員の採用と行政官教育
二　東インド会社一家
三　公開試験の時代へ
四　ＩＣＳはインドにおける超エリート
第七章　三億人の支配者インド総督
一　その起源
二　ベンガル総督
三　会社の時代の総督│クライヴからカニングまで
結びにかえて
あとがき
イギリス東インド会社関連年表
解説（羽田正）

前巻
次巻

オンライン書店で購入する

ネット書店一覧

書誌情報

著者紹介

オンライン書店一覧

関連シリーズ

製品関連情報

目次
はじめに
第一章　商社の時代
一　イギリス軍インド会社とは何者か
二　オランダ、ポルトガルとの競争
三　アウトサイダーの挑戦
四　統一東インド会社の誕生
第二章　商社から領土の支配者へ
一　フランスの挑戦
二　ベンガルでの領土獲得
三　社員の不正蓄財
第三章　ベンガルの支配者から全インドの支配者
一　会社経営における商業原則の後退
二　会社と政府によるインドの共同統治
三　企業統治の変遷
第四章　インド貿易の自由化
一　会社を牛耳った「海運族」
二　私貿易人
第五章　会社の軍隊
一　会社軍と国王軍
二　会社軍
三　会社軍の部隊編制
四　二つの英軍の統合の試み
五　会社軍将校の勝利
六　インドの大反乱後も傭兵頼みのインド政府軍
第六章　インドの高級官僚―ジェントルマンリー・ルーラー
一　社員の採用と行政官教育
二　東インド会社一家
三　公開試験の時代へ
四　ＩＣＳはインドにおける超エリート
第七章　三億人の支配者インド総督
一　その起源
二　ベンガル総督
三　会社の時代の総督│クライヴからカニングまで
結びにかえて
主要参考文献
あとがき
イギリス東インド会社関連年表
解説（羽田正）

書誌情報

紙版

発売日

2025年05月15日

ISBN

9784065396544

判型

価格

定価：1,210円（本体1,100円）

通巻番号

2867

ページ数

224ページ

シリーズ

講談社学術文庫

著者紹介

著：浜渦　哲雄（ハマウズ　テツオ）

1940年、高知県生まれ。大阪外国語大学インド語科卒。日本経済新聞社、アジア経済研究所、広島大学総合科学部教授を経て、広島大学名誉教授。2022年没。著書に『石油王国の悲劇――アラブが砂漠にもどる日』（ダイヤモンド社）、『英国紳士の植民地統治――インド高等文官への道』『大英帝国インド総督列伝――イギリスはいかにインドを統治したか』（中公新書）、『世界最強の商社――イギリス東インド会社のコーポレートガバナンス』（日本経済評論社）など。