国民経済計算(現代経済学選書)

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国民経済計算(現代経済学選書)

コクミンケイザイケイサンゲンダイケイザイガクセンショ

創文社オンデマンド叢書

ある国の、生産・消費・投資等のフローと資産・負債等のストック面を体系的に記録し、その国の経済状態を示す。GDP(国内総生産)はその代表的な指標のひとつである。本書は、マクロ経済学の基礎的な理論と実践を理解するための格好の手引きである。

【目次】
まえがき
一 フロー表
1 経済的数量の記録 2 生産勘定 3 所得支出勘定 4 資本調達勘定 5 貯蓄と投資の均等 6 問題 7 研究の手引き
二 国民貸借対照表
1 フロー量とストック量 2 調達勘定 3 統合勘定(国民貸借対照表) 4 問題 5 研究の手引き
三 産業連関表
1 多数の財・サービスを扱う勘定体系 2 2産業の産業連関表 3 多産業の産業連関表 4 国民経済的視点 5 新SNAと数量経済学の課題 6 問題 7 研究の手引き
四 計量経済学
1 計量経済学的実証研究の例示 2 計量経済学 3 マクロ・エコノメトリック・モデル 4 日本のマクロ・エコノメトリック・モデル 5 問題 6 研究の手引き

〔略〕

八 経済成長の要因分析
1 日本経済の経済成長 2 成長会計による要因分析の方法 3 計量経済学による要因分析の方法 4 成長会計による要因分析の結果 需要面 5 成長会計による要因分析の結果 供給面 6 計量経済学モデルによる要因分析の結果 需要要因 7 計量経済学モデルによる要因分析の結果 供給要因 8 成長の阻害要因 9 問題 10 研究の手引き
九 景気循環
1 好況と不況 2 景気変動の原因 3 最近の景気変動のパターン 4 為替レートと貿易収支 5 Jカーブ効果 6 為替レートと景気循環 7 問題 8 研究の手引き
十 産業構造の変化
1 産業構造:第1,2,3次産業 2 産業構造:製造業 3 産業連関分析 4 産業構造の変化の要因分析(1):方法 5 産業構造の変化の要因分析(2):実証的結果 6 多部門経済モデルへの道(1):生産物市場 7 多部門経済モデルへの道(2):資産市場 8 研究の手引き
十一 国民経済計算に関する補足
1 国際経済に関する勘定 2 銀行部門に関する勘定 3 政府部門に関する勘定 4 対家計民間非営利団体に関する勘定 5 国民経済計算におけるデフレータ 6 問題 7 研究の手引き
十二 産業連関表補論
1 生産者価格表と購入者価格表 2 部門分類と副産物・屑の取扱い 3 輸出・輸入の取扱い 4 家計外消費 5 新SNA方式による産業連関表
文献
問題解答
索引


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目次

まえがき
一 フロー表
1 経済的数量の記録 2 生産勘定 3 所得支出勘定 4 資本調達勘定 5 貯蓄と投資の均等 6 問題 7 研究の手引き
二 国民貸借対照表
1 フロー量とストック量 2 調達勘定 3 統合勘定(国民貸借対照表) 4 問題 5 研究の手引き
三 産業連関表
1 多数の財・サービスを扱う勘定体系 2 2産業の産業連関表 3 多産業の産業連関表 4 国民経済的視点 5 新SNAと数量経済学の課題 6 問題 7 研究の手引き
四 計量経済学
1 計量経済学的実証研究の例示 2 計量経済学 3 マクロ・エコノメトリック・モデル 4 日本のマクロ・エコノメトリック・モデル 5 問題 6 研究の手引き
五 家計の貯蓄・消費行動
1 経済主体の行動と市場 2 家計行動と諸勘定 復習 3 貯蓄関数および消費関数 4 貯蓄・消費関数に関する諸説(1):ライフ・サイクル仮説 5 貯蓄・消費関数に関する諸説(2):所得の非線形効果 6 貯蓄・消費関数に関する諸説(3):恒常所得仮説 7 問題 8 研究の手引き
六 家計の費目別消費
1 費目別消費の変動 2 消費者選択の理論 3 関数形の決定 4 弾力性推定値と費目別消費割合の変動 5 問題 6 研究の手引き
七 家計の金融資産選択
1 金融資産の蓄積とその構成比の変動 2 金融資産の勘定体系 3 フロー表とストック表 4 資産保有の決定要因 5 正味資産の影響 6 所得の影響 7 収益率の影響 8 金融資産・負債構成比変動の要因分析 9 問題 10 研究の手引き
八 経済成長の要因分析
1 日本経済の経済成長 2 成長会計による要因分析の方法 3 計量経済学による要因分析の方法 4 成長会計による要因分析の結果 需要面 5 成長会計による要因分析の結果 供給面 6 計量経済学モデルによる要因分析の結果 需要要因 7 計量経済学モデルによる要因分析の結果 供給要因 8 成長の阻害要因 9 問題 10 研究の手引き
九 景気循環
1 好況と不況 2 景気変動の原因 3 最近の景気変動のパターン 4 為替レートと貿易収支 5 Jカーブ効果 6 為替レートと景気循環 7 問題 8 研究の手引き
十 産業構造の変化
1 産業構造:第1,2,3次産業 2 産業構造:製造業 3 産業連関分析 4 産業構造の変化の要因分析(1):方法 5 産業構造の変化の要因分析(2):実証的結果 6 多部門経済モデルへの道(1):生産物市場 7 多部門経済モデルへの道(2):資産市場 8 研究の手引き
十一 国民経済計算に関する補足
1 国際経済に関する勘定 2 銀行部門に関する勘定 3 政府部門に関する勘定 4 対家計民間非営利団体に関する勘定 5 国民経済計算におけるデフレータ 6 問題 7 研究の手引き
十二 産業連関表補論
1 生産者価格表と購入者価格表 2 部門分類と副産物・屑の取扱い 3 輸出・輸入の取扱い 4 家計外消費 5 新SNA方式による産業連関表
文献

書誌情報

電子版

発売日

2024年09月30日

JDCN

06A0000000000397291E

著者紹介

著: 斎藤 光雄(サイトウ ミツオ)

1926~2010年。経済学者。神戸大学名誉教授。京都大学経済学部卒業。大阪大学大学院経済学研究科経済政策専攻修士課程修了(経済学博士)。専門は、計量経済学、経済統計学。 著書に、『一般均衡と価格』『国民経済計算』などがある。

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